浮気調査で携帯の位置情報を活用するのはどう?GPSを使う調査の違法性やリスクについて解説

「ケータイのGPSで相手の浮気がわかった」という話を聞いたことはありませんか?確かに携帯電話にはGPS機能が搭載されていて、位置情報を特定して「浮気相手探し」をすることは可能です。また、近年では小型のGPS発信機も販売されています。しかし、GPSを使った浮気調査はいろいろとリスクがありますので注意が必要です。どのような問題があるかについてまとめましたので、浮気調査をする前に一読ください。

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株式会社ピ・アイ・オは興信所探偵社として業歴52年に及ぶ経験と全国24都府県の弁護士協同組合特約店指定として永年の実績を持つ興信所探偵社です。多くの弁護士先生方・法人・個人様からのご依頼をお受けし、「まごころの調査」をモットーに様々な問題の解決に向け、当社の機動力・調査力を駆使し、納得の結果を実現してまいります。

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位置情報で浮気調査する方法

お手持ちのスマホを使ってどこにいるのか、特定することも可能です。まずはiPhoneとAndroid、日本では代表的な2種類のモデルで位置情報を特定する方法について簡単に紹介します。

iPhoneで追跡する

iPhoneの場合、公式アプリの「iPhoneを探す」や「友だちを探す」を活用する方法が考えられます。iPhoneを探すアプリはもともとスマホをなくした場合、どこに放置されているのか発見するためのツールです。こちらのアプリをオンにして、ファミリー共有設定にし自分のAppleIDを登録します。そして位置情報の共有をオンにすれば、相手のスマホがどこにあるのか確認できます。

友達を探すアプリは一時的ですが、GPS情報を受信できるツールです。アプリを開いて、自分の電話番号を登録して無期限に設定すれば、半永久的に追跡できます。ただしバックグラウンドで起動中していないとGPS情報は発信しません。この場合、追跡できなくなるというデメリットもありますので留意してください。

Androidで追跡する

Androidの場合、iPhoneのように既にインストールされている位置情報を特定できるようなアプリはありません。アプリをインストールしなければならないので、相手に気づかれることなくアプリで追跡するのは難しいでしょう。もしAndroidで浮気調査したければ、Spyzieというアプリを使用する方法が考えられます。Spyzieはインストールしなくても利用できるのが大きな特徴です。パソコンにアプリをインストールして、遠隔で位置情報を入手する形です。

パソコンにアプリをダウンロードして、ユーザー登録を行います。そして追跡したいスマホからSpyzieのサイトにログインすることで、自分のパソコンと紐づけられます。Spyzieでは移動履歴だけでなく、通話履歴、LINEの情報などいろいろなものを収集できます。浮気調査をする場合、誰とコンタクトをとっていたのか、どこに立ち寄っていたかの情報をいろいろと集められます。

自分で位置情報を使うデメリット

上で紹介したようにアプリを使って相手の浮気調査を位置情報を駆使して進めることも可能です。しかし実際のところ行うと、いろいろな問題が生じる可能性があります。せっかく集めた情報が活用できない、場合によっては自分が違法性に問われてしまうなどのデメリットが考えられます。

法律の問題

まず注意しないといけないのは、やった側が違法性に問われる危険性のある点です。インターネットで検索してみると、位置情報を特定できるアプリがいろいろと出ています。これらのアプリは相手のスマートフォンにインストールしなければなりません。もし相手に内緒で勝手にアプリをインストールした場合、不正指令電磁的記録強要罪もしくは不正アクセス禁止法違反罪などに問われる可能性があります。前者は他人のパソコンやスマホにウイルスを勝手に入れる行為などが該当します。3年以下の懲役もしくは50万円以下の罰金に問われます。後者はアクセス権のないネットワークに侵入した場合に問われる犯罪です。こちらは3年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金と、さらに罪は重くなります。

「罪に問われることはないだろう」と思っている人もいるかもしれません。しかし過去には妻のスマホに勝手にアプリをインストールして、遠隔操作で妻のSNSを見たということで旦那さんが罪に問われた事例もあるほどです。

もし上で紹介したアプリを入れる、利用するのであれば、相手の同意を得なければなりません。たとえ同意を得ていたとしても、なにをやってもOKというわけにはいきません。相手のプライバシーを大幅に侵害するような行為をすれば、違法行為と認定される危険性がありますので注意しましょう。

証拠にならない危険性

浮気が判明して別れる場合に、関係がもつれて訴訟になる可能性もあります。この時、相手の浮気を証明するために、いろいろと証拠を提示する必要があります。この時アプリを使って入手した位置情報などは証拠として採用されない可能性がある点にも留意しなければなりません。

先に紹介した場合、相手の同意なしに情報収集し、相手の同意を大きく逸脱するようなやり方をとっていた場合違法性が問われます。もし違法に入手した情報だと認定されれば、たとえそこに決定的な浮気の証拠が含まれていたとしても裁判所で証拠として採用されません。つまりせっかく苦労して集めた証拠でも、実際には活用できない危険性もあるわけです。

ログを残せない

携帯電話のGPSの場合、リアルタイムで相手がどこにいるのか特定することは可能です。しかしログを残せないものが多いのもデメリットといえます。ログが残せないので、あとから情報をまとめてみ返すことができません。ということは、常時GPSの監視を続けなければなりません。浮気調査の場合、少なくても数日間、長く調査するとなると1か月以上にわたって調査しなければなりません。怪しいと思った日にはずっとGPS追跡しなければならないので、現実的な調査方法とは言えません。

GPSの道徳的・倫理的な問題

パートナーや配偶者との信頼関係の破壊

浮気調査における GPS 発信機の使用は、パートナーや配偶者との信頼関係を深刻に損なう可能性があります。

無断でGPSを相手に取り付けることは、相手のプライバシーを侵害するだけでなく、相手の自由を不当に制限するものです。相手はいつ自分が監視されているのか分からない不安な状況に置かれることになり、強い反発を示すことが予想されます。

このように、パートナーの信頼を裏切る行為は、関係性の悪化を招きます。相手からの許可を得ずに行動を把握されたことで、相手は裏切られたと感じ、関係修復が極めて困難になる可能性があります。

さらに、GPSによるプライバシー侵害は、相手の怒りや憎しみを引き出し、取り返しのつかない傷を負わせる恐れがあります。一度損なわれた信頼関係を取り戻すのは容易ではなく、最悪の場合は離婚に至ることも考えられます。相手にバレることを考えると、得策でないのはすぐにわかるでしょう。

つまり、浮気調査においてGPSを無断で使用すれば、パートナーとの関係性を根底から損なってしまう危険性が高いのです。

調査対象者の精神的苦痛

GPS発信機を使った浮気調査は、調査対象者に深刻な精神的苦痛をもたらす可能性があります。

自由に行動できる権利が侵害されることで、監視されているという不安感に苛まれることになります。いつ、どこで自分の位置が特定されているのか分からない状況に置かれ、ストレスがたまっていきます。

この精神的ダメージは長期化する可能性があり、深刻な心の傷となる恐れがあります。自分の行動が常に監視されているという恐怖感から、日常生活に支障が出るなど、重大な影響を被る可能性も否定できません。

また、GPS追跡による自由の侵害は、相手の尊厳を傷つけ、人格的な権利を侵害するものと捉えられます。プライバシーを侵害されたことで、相手の精神的苦痛は一層深刻化し、回復が困難な状態に陥る可能性があるのです。

つまり、浮気調査においてGPSを使用すれば、調査対象者の心身に深刻な影響を与える可能性が高いのです。

関係修復への影響

GPS発信機を使った浮気調査は、関係修復にも悪影響を及ぼす可能性が高いと言えます。

相手の信頼を裏切り、プライバシーを侵害したことで、関係修復が極めて困難になります。一度失われた信頼を取り戻すのは容易ではなく、カウンセリングなどを通じた関係修復の取り組みも阻害される恐れがあります。

相手の精神的苦痛が深刻化すれば、関係修復への意欲そのものが失われてしまう可能性があります。相手が怒りや恐怖、不安な気持ちから逃れようと、離婚や別居を選択せざるを得なくなる事態も起こりえます。

このように、GPS発信機の使用は、浮気問題の解決を一層困難にしてしまう可能性が高いのです。信頼関係の修復が難しくなり、結果的に夫婦関係を決定的に壊してしまう危険性があるのです。

一般市民がGPS発信機を用いた浮気調査で逮捕された事例

一般市民が自ら浮気調査を行う中で、GPS発信機を使用したため、法的責任を問われた事例が多数報告されています。

ある女性は、彼氏の浮気が疑われたため、自ら調査を行うことにしました。そして、彼氏の車にGPS発信機を取り付けて行動を追跡していたところ、発覚してしまいました。結局、プライバシー侵害容疑で警察に逮捕され、高額の損害賠償を命じられる事態に陥りました。

ある男性は、妻の不倫相手を特定するためにGPS発信機を使って追跡していました。しかし、相手方に発覚し、つきまとい罪で告訴されて逮捕されてしまったのです。

このように、一般市民がGPSを使って浮気調査を行うと、プライバシー侵害や監視目的の罪に問われる危険性が極めて高いのが実情です。法的な責任を問われ、深刻な影響を被ることになるのです。

探偵がGPS発信機を用いた浮気調査で逮捕された事例

一方で、専門の探偵会社が依頼を受けてGPS発信機を使って調査を行った事例でも、同様の法的トラブルに巻き込まれた例がみられます。

ある探偵会社は、依頼を受けて調査対象者の車にGPS発信機を取り付け、行動を追跡していました。しかし、これが発覚し、プライバシー侵害や盗聴罪で逮捕されてしまったのです。

その結果、探偵会社は信用を失墜し、事業の停止を余儀なくされる事態に陥りました。依頼者に対しても、法的責任を問われる可能性が高まりました。

このように、探偵会社でさえ、GPS発信機を使った浮気調査を行うと、法的トラブルに巻き込まれる危険性が高いのが実情です。プライバシー保護の観点から、GPS発信機の使用は極めて問題があると言わざるを得ません。

GPS発信機の使用は控えるほうがよい

以上のように、浮気調査においてGPS発信機を使用することは、パートナーや調査対象者双方に深刻な影響を及ぼす可能性が高いと言えます。信頼関係の破壊、精神的ダメージ、関係修復の困難化など、数多くの問題点が指摘されています。

さらに、一般市民が無断でGPSを使う事例や、探偵会社でさえ法的責任を問われた事例を見ると、GPS発信機の使用は極めて危険な手段だと言わざるを得ません。

浮気調査を行う際は、プライバシーの保護と倫理的な配慮が何より重要です。GPS発信機の使用は避け、より適切な手段を選択することが肝心です。浮気問題の解決には、法的・道徳的に適切な対応が求められるのです。

GPS発信機の精度と信頼性の問題

GPSの精度の技術的限界

GPS(Global Positioning System)は、人工衛星を利用して地上の位置を特定するシステムです。GPS受信機は、複数の衛星から送信される電波の時間差を利用して、自身の位置座標を割り出します。しかし、GPS には技術的な限界があり、位置情報の精度に様々な影響が及びます。

まず、GPS の測位原理から見ていきましょう。GPS 衛星は地球を周回しながら、自身の位置と時刻情報を定期的に電波で発信しています。GPS 受信機は、四つ以上の衛星からの電波を受信し、それぞれの衛星との距離を測定することで、自身の三次元位置を割り出します。

しかし、実際の GPS 測位には誤差が生じます。最も大きな要因は、電離層の変動による影響です。電離層は、高高度の大気圏で紫外線などによって電離された気体層で、GPS 電波の伝搬に影響を及ぼします。電離層の状態は日々変化するため、GPS 受信機では補正計算を行う必要があります。 

また、建物や山などの地形による電波の遮蔽や反射も、測位精度を低下させる原因となります(マルチパス誤差)。さらに、衛星の配置状況によっても精度が変化し、特に一部の衛星が見えにくい場合は精度が著しく悪化します。

このような要因により、一般的なGPS受信機の実用的な位置精度は、屋外であれば数メートルから数十メートル程度といわれています。屋内や都市部などの電波環境が悪い場所では、さらに精度が悪化します。

誤った位置情報をもとにした不適切な調査

このようなGPSの技術的限界を理解しつつ、浮気調査ではGPS発信機が広く利用されています。GPS発信機を対象者の車に取り付けて、その移動履歴を監視するのが一般的な手順です。

しかし、GPS発信機にも重要な特徴と限界があります。まず、電源が切られたり、遮蔽されたりした場合、位置情報が取得できなくなる可能性があります。また、位置情報の更新頻度にも限りがあり、リアルタイムの位置追跡は困難です。

さらに問題なのは、取得された位置情報の解釈ミスです。GPS の測位精度が数メートルから数十メートルと荒い中で、わずかな位置ずれを過剰に解釈してしまうことがあります。例えば、対象者が自宅近くの店に立ち寄っただけなのに、それを浮気と判断してしまうなど、事実関係の誤認につながりかねません。

このように、GPS発信機を用いた浮気調査では、位置情報の欠落や精度の限界から、適切な調査が困難な場合があるのです。

不適切な証拠を得ることの法的リスク

GPS 位置情報の技術的限界については、法律の世界でも十分に認識されつつあります。裁判例を見ると、GPS 位置情報には証拠能力が乏しいとの判断が示されることが少なくありません。

具体的には、プライバシー侵害や違法な捜査に当たるとして、GPS 位置情報の証拠採用が否定されている事例が多数あるといわれています。GPS 発信機の取り付けは、相手方の同意なく行われることが多いため、プライバシー権の侵害に該当する可能性が高いのです。

また、GPS 位置情報の限界を踏まえずに、過剰な監視や捜索につながるような調査方法は、令状なしの捜査として違法と判断される可能性もあります。

このように、GPS 位置情報には法的な限界が存在し、不適切な証拠収集を行えば、訴訟において証拠能力を否定される、あるいは違法な捜査と評価されるリスクがあるのです。

GPS情報が有利にはたらかなかった事例

GPSの位置精度の誤差が問題となった事例①

例えば、ある夫婦の離婚訴訟では、夫が妻の車にGPS発信機を取り付けて浮気を疑っていたことが明らかになりました。しかし、裁判所は、GPS 位置情報の精度が低く、通常の生活行動を浮気と誤認する可能性があると指摘しました。結局、GPS 位置情報は証拠能力を認められず、夫の主張は退けられることとなりました。

GPSの位置精度の誤差が問題となった事例②

ある夫が妻のスマートフォンを、GPS機能使ってを監視していたところ、妻が職場近くのホテルに立ち寄っているのを発見しました。夫は妻の浮気を疑い、離婚訴訟を起こしました。しかし、裁判所は、ホテルの立地がGPS測位精度の範囲内であり、単にホテルに立ち寄っただけでは浮気とは断定できないと判断しました。GPS位置情報のみでは、日常的な行動と浮気を峻別することは困難だと指摘されたのです。

GPSの位置精度の誤差が問題となった事例③

妻の浮気を疑った夫が、妻がいつも持っているものにGPSを付けました。そして、調査を続けていると、浮気相手と思しき家に行っていることがわかったのです。しかし、偶然にもその家は、妻が懇意にしている友人の家のとなりだったといいます。双方の家がGPSの誤差範囲内に収まってしまうため、結局GPSの情報だけでは、どちらの家に行ったのかはっきりしませんでした。そのため、この情報は有力な証拠にはならなかったのです。

GPSの位置精度の誤差が問題となった事例④

妻が夫の不倫を疑い、夫の車にGPS発信機を設置したところ、夫が女性と会っているらしいことがわかりました。妻は離婚を求めて提訴しましたが、裁判所は、GPS位置情報の限界を考慮し、単に二人が会っているだけでは不倫と断定できないとの判断を下しました。

GPS情報を間違って認識した事例

GPS情報位置情報は正しくても認識が間違っていた事例①

妻が夫のスマートフォンにGPS機能付きアプリを無断でインストールして夫の行動を監視していたところ、夫が職場近くの喫茶店に立ち寄っただけなのに、それを浮気と断定してしまいました。しかし、裁判所は、GPS の限界を踏まえれば、たとえ夫が喫茶店に立ち寄っただけでも、それを直ちに浮気と判断するのは適切ではないと判断しました。

GPS情報位置情報は正しくても認識が間違っていた事例②

ある夫婦の離婚訴訟で、夫が妻の浮気を疑い、妻のバッグにGPS発信機を取り付けていたことが明らかになりました。しかし、GPS位置情報からは、妻が自宅近くの商店街を歩いている様子しか確認できませんでした。裁判所は、このような情報を浮気と解釈するのは適切ではないと指摘し、GPS証拠の採用を拒否しました。

GPS情報位置情報は正しくても認識が間違っていた事例③

ある妻が夫の不倫を疑い、夫のスマートフォンに無断でGPS機能付きアプリをインストールしました。すると、夫が定期的に高級ホテルに寄っていることがわかったため、妻は離婚を求めて訴訟を起こしました。しかし、裁判所は、高級ホテルに立ち寄っただけでは不倫の証拠にはならないと判断し、GPS証拠の採用を拒否しました。GPS位置情報の扱いにおいては、このような注意点があるのです。

GPS情報位置情報は正しくても認識が間違っていた事例④

夫がGPS発信機を使って妻の行動を監視していたところ、妻が深夜に自宅を出たことがわかりました。夫は妻の浮気を疑い、離婚を求めて提訴しましたが、裁判所は、GPS位置情報からは単に夜間の外出しか確認できず、それを直ちに浮気と断定するのは適切ではないと判断しました。

まとめ

スマートフォンの位置情報を使って相手がどこにいるのか追跡して、浮気の証拠としてとっておこうと思っている人もいるでしょう。確かにiPhoneでもAndroidでも位置情報を追跡する方法はあるにはあります。しかし実際に浮気調査の手法として使えるかというと、あまりおすすめできません。その理由として大きいのは、法律違反に問われる危険性がある点です。勝手にアプリを入れるなどしてしまうと、プライバシーの侵害に当たるかもしれません。もし浮気が怪しいと思うのであれば、探偵のような専門家に調査を依頼するのが賢明です。

専門家監修

この記事の著者:探偵社PIO 浮気・素行調査専門 Y.K

浮気・素行調査のプロフェッショナル。調査歴10年。
年間200件以上もの調査を行う。

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探偵社PIO編集部監修

本記事は探偵社PIOの編集部が企画・編集・監修を行いました。

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