ホワイトデーの浮気…証拠を掴むなら『この日』をチェック!
探偵に依頼できる「浮気調査」。この調査は、ある時期に差し掛かると依頼が増えます。その時期は浮気が増え、浮気の証拠も掴みやすくなるのです。
今回は浮気する人が増えると言われる「ホワイトデー」に浮気を暴く方法と、チェックしておくべき日をご紹介します。確認事項が分かれば、効率よくパートナーの浮気の有無を調べることができます。
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目次
調査機関の「浮気調査」依頼が増える時期とは?
探偵では浮気調査の依頼が増える時期があります。それは以下の通りです。
- クリスマス
- バレンタインデー
- ホワイトデー
どれもカップルが仲を深めるイベントですが、それぞれ特徴があるため詳しく見ていきましょう。
クリスマス
「クリスマスに浮気が増える」と言えば、心当たりがある人も多いかもしれません。この季節には交際を始めるカップルも増えるため、飲食店や宿泊施設などは予約が取れなくなりますよね。同時にこれまで交友関係にあった男女が不倫・浮気関係に発展することも多いのです。
業種にもよりますが、年末年始は多くの企業が休暇となります。そのため、クリスマスの時期に不適切な関係になり、年末年始に浮気相手と会う予定を立てる人は多いかもしれません。クリスマス時期に浮気調査を依頼する人が多くなるのも、うなずけるでしょう。
バレンタインデー
バレンタインデーでは女性から男性へプレゼントを贈ります。反対に男性から女性にプレゼントを贈ることもありますが、日本では「普段伝えられない思いを伝える日」だと考えられていますよ。そのため、不倫や浮気関係になるきっかけとなることが多いようです。
そのため、バレンタインデーの浮気を見破るには、当日はもちろんバレンタイン前後もパートナーの様子に注意しておきましょう。
ホワイトデー
最後はホワイトデーです。ホワイトデーはバレンタインデーの1か月後であるため、バレンタインのお返しをする日という認識が一般的です。
そのため、バレンタインがきっかけとなり、ホワイトデーに浮気に発展することが考えられるでしょう。バレンタインデーと同様に、当日や前後のパートナーの様子をチェックしておきたいものですが、特にホワイトデーの後は要注意です。
ホワイトデーの浮気はこの日をチェック
ホワイトデーの浮気で証拠を取るには、チェックしておくべき日があります。以下の2日間に注意しましょう。
ホワイトデー当日
探偵の調査機関への依頼が増えるのもこの日。ホワイトデーの当日はやはり浮気相手と会い、お返しをしたりデートしたりする人が多いようです。ただし、浮気に慣れている人だと「ホワイトデー当日はパートナーと過ごし、日にちをずらし浮気相手と会う」こともあります。
また、ホワイトデーが日曜日の場合も少し注意が必要です。多くの企業では休日になるため、浮気相手と会うために口実を用意しなければなりません。このケースでは前日の13日や次の日である15日に浮気をする人が増えるため、当日と合わせて前後3日間を注意深く観察しておくことをおすすめします。
春分の日
祝日である春分の日は年によって多少前後しますが、およそ3月20日あたりです。3月14日のホワイトデーから約1週間経過しており、さらに金曜日や月曜日に春分の日があると3連休になることもあります。
実は、ホワイトデーの次に浮気する人が多いのは春分の日。実際に調査機関への浮気調査の依頼も増える日であり、心理としては「ホワイトデーで警戒している配偶者の隙を見て、1週間ずらした春分の日に浮気相手と会う」という状態なのでしょう。
ホワイトデー付近は確かに浮気が増えるため、パートナーの残業や飲み会などの外出に注意を払うことが多くなります。しかし、慎重な性格だと、代わりに春分の日に浮気するケースもあるため、パートナーの行動をチェックしておきましょう。
ホワイトデー付近にチェックしたい4つの項目
ここからは、浮気を見破るためのチェック項目を見ていきましょう。
ホワイトデー前後に残業や飲み会が増えた
例えばバレンタインデーから関係が深くなり、ホワイトデーで浮気関係が成立すれば、ホワイトデーをきっかけにパートナーは口実を考えはじめます。ホワイトデー前後から様子がおかしい、以前はなかった残業や飲み会が突然増えた、というケースは要注意。
ここで、感情的になり浮気を問いただすのはおすすめしません。まずはパートナーに「浮気を疑っている」と気付かれないよう、注意深く行動を見ておくのが大切です。
普段よりも出費が増えた
家計を管理しているのがあなたである場合、パートナーは「お小遣い制」だという人も多いでしょう。ホワイトデーは男性から女性へお返しをするのが一般的です。そのため、浮気をしていると「プレゼント代」や「お返しの旅行代」などこの時期には出費が嵩むことが考えられます。
「飲み会が続いてお小遣いが足りなくなった」「出張が重なってお小遣いを増やして欲しい」などの催促があれば、パートナーの出費が増えた証拠。使う用途を聞いてみても良いかもしれません。
パートナーの態度
ホワイトデーに限らず、浮気している人はパートナーに対して罪悪感を覚えることが多いはずです。たとえば突然冷たく接するようになったり、優しく接するようになったりすることがあります。
「毎年ホワイトデーは何も(して)くれないのに、今年はプレゼントをもらった」ということはないでしょうか。もしかすると、浮気にうしろめたさを感じており優しい態度になったのかもしれません。
パートナーが新品のアイテムを持っている
パートナーが女性だった場合、ホワイトデーのあとは浮気相手からお返しをもらっている可能性があります。パートナーの浮気を疑っているのであればホワイトデーのあとは持ち物をよくチェックしておきましょう。
特に一緒に購入した覚えのないものや、パートナーが買いそうにない新品アイテムは要注意。さりげなく誰にもらったものかを聞き、そのときのパートナーの様子を注意深く観察してください。
浮気調査の心構えと準備
感情的にならないことが大切
パートナーの浮気が分かると、なぜ浮気をしたのか?浮気相手は誰なのか?と気になって仕方ないでしょう。なかには、パートナーに対してはもちろんのこと、浮気相手のことを腹立たしく思う方もいるかもしれません。どうにかして復讐したいと思う方もいるでしょう。
しかし、感情的になってはいけません。感情的になるとパートナーとの関係が悪くなり、さらに浮気が発展し、証拠の隠し方もうまくなるかもしれません。そうなってしまっては、浮気の証拠を集めて、パートナーと浮気相手に法的に復讐できなくなってしまいます。
パートナーの浮気が疑われる場合、まずは落ち着きましょう。そして、今後のことを考えるのです。浮気の内容や浮気相手が分かったとして、どうしたいのか?と。とにかく浮気をやめさせて復縁したいのか、復縁は目指すものの浮気相手から慰謝料を勝ち取りたいのか、はたまたパートナーから慰謝料と養育費、さらに浮気相手から慰謝料を勝ち取りたいのかによって今後の方針が変わってきます。
とにかく浮気をやめさせたいとき
まず、パートナーに浮気をやめさせて復縁したい場合の対策を解説します。このとき、大切なことは2つあります。それはパートナーに浮気を認めさせること、そして二度と浮気をする気にさせないようにさせることです。
まずパートナーに浮気を認めさせるために、証拠が必要です。もっとも有効なのは写真や動画でしょう。二人で会っているだけの写真だと「あくまでも仕事の打ち合わせ」とごまかすことも考えられます。理想としては「本来、夫婦や恋人でないとしないような行為」を記録した写真や動画です。ただし、浮気するパートナーの中には写真でも言い逃れしようとする人もいるため、動画なら間違いないでしょう。
SNSでのやりとりや、ホテルの領収書なども証拠として考えられます。しかし、これらはあくまでも間接的な証拠にしかなりません。SNSで浮気が疑われるようなやりとりがあったとしても、それが実際に実行されたかどうかは分かりません。また、ホテルの領収書があってもそれが本当に浮気に使われたものかまで分かりません。
両者が揃っていたとしても、それぞれが別のものと主張するパートナーもいるでしょう。証拠はなるべく直接的なものがよいでしょう。
その証拠をパートナーに突きつけて、言い逃れできないようにして認めさせます。そして、二度と浮気をしないよう念書を書かせて押印させましょう。そして、浮気相手にも同じものを書かせます。パートナーだけでなく、浮気相手も二度と(パートナーと)浮気させないようにする必要があります。
浮気相手から慰謝料を勝ち取りたいとき
証拠を掴むまでは「とにかく浮気をやめさせたいとき」と同じです。しかし、慰謝料を請求するときには弁護士に相談した方がよいでしょう。それは交渉をスムーズに進めるためでもあり、慰謝料の相場を客観的に知るためでもあります。
あなたが感情に任せて不当に高額な慰謝料を請求したとしましょう。すると浮気相手から、「高額な慰謝料を払うよう脅された」と反対に訴えられることもあります。相手に弁護士がついている場合はさらに注意が必要です。残念ながら一般人の法律知識では、弁護士に太刀打ちできません。場合によっては、あなたにあえて高額な慰謝料を請求させ、それを不当(脅し)だとしてさらに高額な慰謝料を(法的に正しく)請求してくる可能性もあります。
法的にデリケートなことは、弁護士に任せましょう。
離婚して慰謝料や養育費を勝ち取りたいとき
この場合も弁護士に相談したほうがよいでしょう。慰謝料については同様に相場を知る必要があります。また、養育費は夫婦双方の年収と子の年齢でおおまかに決まりますが、それ以外にも注意が必要です。それが財産分与です。
財産分与とは、夫婦で築いた財産を離婚時に分けることをいいます。そのため、一度すべての財産を開示する必要があります。しかし、浮気したパートナーが財産を隠し持っている場合も考えられるでしょう。浮気を疑っていることが分かってしまうと、これらの財産をさらに隠そうとします。そのため、はじめから離婚するつもりなら、浮気の調査と並行して財産の調査も必要になります。銀行口座はもちろんのこと、証券口座や不動産も調査しましょう。会社を経営している場合は、会社の土地や建物に財産を隠している可能性も考えられます。
調査に必要な物品をリストアップ
浮気の証拠を集める調査には次のようなものが必要になります。
- 録画機能のあるカメラ
- 写真が撮れるカメラ
- 盗聴器
- GPS発信機
- パートナーのスマートフォンのパスワード
はじめに動画や写真を撮るカメラが必要です。撮影場所によってはズームしないと撮影できない場合もあるでしょう。その場合は望遠レンズなどを使って、パートナーが言い逃れできないほど鮮明に撮影する必要があります。
動画が一番の証拠ですが、そういった証拠をつかむためにパートナーの行動を把握する必要があります。自動車などパートナーのプライベート空間に盗聴器を仕掛けることも有効です。ちなみに盗聴そのものは違法ではなく、パートナーとの共有財産に盗聴器を仕掛けることも違法ではありません(※1)。ただし、別居している場合は違法行為とみなされる場合があるため気を付けましょう。
GPS発信機の扱いも盗聴器と同様です。ただし、パートナーのスマートフォンのパスワードが分かれば、スマートフォンのGPS機能を利用して位置情報を検出できることもあります。ただし、これも違法行為にあたる可能性があります。そのため、位置情報を知りたければ夫婦の公有財産にGPS発信機を取り付けるのが、確実で(法的に)安全なのです。
なかには、パートナーのスマートフォンに無断で監視アプリをインストールして、不正に浮気の情報を取得しようと考える方もいるかもしれません。しかし、このような不正行為によって入手した情報は、のちに裁判になったとき証拠として認定されないばかりか、あなた自身が刑罰を受けたり損害賠償請求を受ける可能性もありますので注意して下さい。パートナーのスマートフォンをハッキングする行為も違法とみなされる場合があります。
※1:NPO法人よつば「自力で行う浮気調査は違法行為に要注意!安全に証拠を掴むおすすめの方法」
浮気の証拠の法的扱いはどうなる?
裁判での提出を見越して浮気の証拠を集めることもあるでしょう。そうした場合、どのような証拠を集めればよいのでしょうか?また、収集時に注意することはあるでしょうか?
どのような証拠が法廷で有効とされるのか?
法廷で有力とされるのは、次のような証拠です(※2)。
- 肉体関係があったと推測できるメールやSNSのDM
- 配偶者と浮気相手が写っているとわかる、あるいは肉体関係があったと推測できる写真や動画
- 配偶者や浮気相手が、浮気を詳細に自白した録音
- 肉体関係があったと推測できる調査会社の報告書
上記のような証拠であれば、法廷で有力とみなされるようです。できるだけパートナーや浮気相手に一切の言い訳をさせないための直接的な証拠を集めましょう。
※2:アディーレ法律事務所「浮気・不倫の慰謝料請求で有利な証拠とは?証拠の例と集め方を解説!」
証拠収集の過程で注意すべきこと
浮気の証拠を集める際、法律に抵触しないことが大切です。たとえば、盗聴器やGPS発信機を夫婦の共有財産である自動車に取り付けるのは問題ありませんが、浮気相手の自動車に無断で取り付けると法律違反になります(浮気相手のパートナーに協力してもらって取り付ける方法はあるかもしれませんが)。
探偵に調査を依頼する場合も同様です。探偵は生業として届け出ているため、尾行や張り込みは可能です。しかし、盗聴器や発信機を無断で取り付けることはできません。また、警察や弁護士のような特権もないため、個人情報を照会することもできません。
いずれにしても、法律の範囲で調査するようにしましょう。
まとめ
本来であればパートナーとの仲を深めるイベントであるホワイトデー。しかし、この日をきっかけに始まる浮気もあります。ホワイトデー付近では、パートナーが浮気をしているかどうかチェックすることができますが、本格的に調べたいなら探偵に浮気調査
を依頼することをおすすめします。自力で調べたり、一人で解決しようとしたりするとパートナーの浮気を疑っていることが分かってしまったり、証拠を隠滅されてしまう恐れもあります。まずは、探偵の無料相談からはじめてみてはいかがでしょうか。
この記事の著者:探偵社PIO 浮気・素行相談員 S.Y
浮気・素行・離婚関連の相談員プロフェッショナル。相談員歴8年。
年間400人以上もの相談を受けている。
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探偵社PIO編集部監修
本記事は探偵社PIOの編集部が企画・編集・監修を行いました。