妊娠中の浮気の離婚率は？妊娠中の浮気率は高い？
妊娠中に旦那の浮気が発覚すると、「このまま結婚生活を続けられるのか」「同じ状況になった夫婦は、どのくらい離婚しているのか」と悩みますよね。
インターネット上では、妊娠中の浮気に関するさまざまな割合が紹介されています。しかし、妊娠中に浮気された夫婦だけを対象とした、公的な離婚率は公表されていません。
そのため、根拠が明確でない離婚率を見て、今後の人生を決めるのは避けた方がよいでしょう。
大切なのは、浮気の期間や夫の態度、出産後の生活、夫婦関係を再構築できる可能性などを一つずつ確認することです。
本記事では、妊娠中の浮気に関する離婚率の考え方や、離婚につながりやすい理由、離婚するか判断するときのポイントを解説します。
妊娠中に浮気が発覚した場合の対応や、離婚に備えて確認しておきたいことも紹介するので、今後の選択に迷っている方は参考にしてください。
>>【仕方ない?】妊娠中の浮気はなぜ起こる？浮気しない旦那との違いは？
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妊娠中に浮気された夫婦の離婚率は？
結論からいうと、妊娠中に夫の浮気が発覚した夫婦のうち、何割が離婚したのかを示す信頼性の高い公的統計はありません。
例えば、厚生労働省の「人口動態統計」では、日本国内の離婚件数や年齢別の状況などが公表されています。また、裁判所の「司法統計」では、夫婦関係調整事件における申立ての動機として「異性関係」などが集計されています。
しかし、どちらも「妻の妊娠中に夫が浮気したケース」に絞った離婚率ではありません。
日本全体の離婚率と妊娠中の浮気による離婚率は異なる
日本全体の離婚件数を婚姻件数で割り、「約3組に1組が離婚する」と説明されることがあります。
しかし、同じ年に結婚した夫婦と離婚した夫婦を追跡した数字ではないため、「結婚した夫婦の3組に1組が将来離婚する」という意味ではありません。
また、日本全体の離婚に関する数字には、性格の不一致、生活費を渡さない、精神的虐待、暴力、家族との不和、異性関係など、さまざまな事情が含まれています。
妊娠中の浮気だけを原因とする離婚率ではないため、混同しないよう注意しましょう。
離婚につながる事情を広く確認したい方は、離婚原因と離婚しやすい夫婦の特徴も参考にしてください。
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妊娠中の浮気が離婚につながりやすい理由
妊娠中の浮気に限定した離婚率は不明ですが、妊娠中の裏切りが夫婦関係に深刻な影響を与えることは考えられます。
妊娠中の浮気が離婚につながりやすい主な理由を見ていきましょう。
妊娠中に裏切られた精神的ダメージが大きい
妊娠中は、体調やホルモンバランスが変化しやすく、出産に対する不安も抱えやすい時期です。
そのような状況で夫の浮気が発覚すると、浮気そのものへのショックに加え、「なぜこの時期に裏切ったのか」という強い怒りや悲しみが生じます。
夫婦で協力して出産を迎えるはずだった時期に裏切られた経験は、出産後も心に残る可能性があります。
時間が経っても夫を信用できず、結婚生活を続けることが苦しくなって、離婚を選ぶケースもあるでしょう。
夫に父親としての自覚を感じられなくなる
妊娠中の妻は、体調不良や行動の制限に耐えながら出産に備えています。
その一方で、夫がほかの女性と関係を持っていた場合、「父親になる自覚がない」「家族より自分の欲求を優先している」と感じるのも無理はありません。
浮気発覚後も夫が言い訳を続けたり、妊娠を浮気の原因にしたりする場合、今後の育児にも協力してもらえないのではないかという不安が強くなりますよね。
妊娠中に旦那が浮気する理由や心理については、【なぜ】妊娠中の浮気は仕方ない？旦那の浮気率が高くなると言われる時期の対応策でも詳しく解説しています。
出産後も浮気が続く可能性がある
夫が浮気相手との関係を完全に断っていない場合、出産後も関係が続く可能性があります。
口頭では「もう会わない」と説明していても、連絡先を残していたり、行動を隠したりしている場合は注意が必要です。
出産後は育児によって夫婦の生活リズムがさらに変わります。浮気の問題を曖昧にしたまま出産を迎えると、育児の負担と浮気への不安が重なり、夫婦関係が悪化するおそれがあります。
浮気以外の夫婦問題も表面化する
妊娠中の浮気が発覚したことをきっかけに、これまで我慢していた夫婦間の問題が表面化することもあります。
例えば、次のような問題です。
- 生活費を十分に渡してくれない
- 家事に協力しない
- 妊娠中の体調を理解しようとしない
- 暴言や無視を繰り返す
- 夫婦で話し合うことを避ける
- 妻に浮気の責任を押し付ける
浮気だけでなく複数の問題が重なっている場合、関係修復はより難しくなります。
妊娠中の浮気で離婚するか判断する7つのポイント
離婚するかどうかは、周囲の意見や一般的な離婚率ではなく、夫婦ごとの状況を踏まえて判断する必要があります。
特に確認したいポイントは次の7つです。
| 判断するポイント | 確認したい内容 |
|---|---|
| 浮気の期間 | 一時的な関係か、長期間続いているか |
| 浮気の回数 | 初めてか、過去にも繰り返しているか |
| 夫の態度 | 事実を認め、誠実に謝罪しているか |
| 浮気相手との関係 | 連絡や面会を完全に断っているか |
| 再発防止 | 具体的な約束と行動があるか |
| 出産・育児への姿勢 | 費用や育児を引き受ける意思があるか |
| 離婚後の生活 | 住居、収入、支援者を確保できるか |
浮気が一度だけか繰り返されているか
一度の浮気であっても、傷つけられた側にとって重大な裏切りであることに変わりはありません。
一方、過去にも浮気を繰り返している場合や、複数の相手と関係を持っている場合は、再発する可能性を慎重に考える必要があります。
「今回だけ」という夫の言葉をそのまま信じるのではなく、これまでの行動や説明との整合性を確認しましょう。
夫が事実を認めているか
関係修復を目指すには、夫が浮気の事実を認め、自分の責任として向き合うことが必要です。
証拠を示しても否定する、話をすり替える、妻の妊娠や性生活の変化を浮気の理由にするといった態度では、信頼回復は難しくなります。
夫に浮気を問いただした際、逆ギレされたり、「離婚したい」と言われたりすることもあります。その場合は、浮気している夫から離婚したいと言われたときの対処法を確認しておきましょう。
浮気相手との関係を断っているか
浮気相手との連絡が続いている状態では、夫婦関係を立て直すことは困難です。
夫が本当に関係修復を望んでいるなら、浮気相手との連絡や面会を終わらせる必要があります。
ただし、妻が夫のスマートフォンを無断で操作したり、位置情報を勝手に取得したりすると、プライバシーや不正アクセスなどの問題が生じる可能性があります。
証拠を集めたい場合でも、違法性が疑われる方法は避けましょう。
出産や育児に協力する意思があるか
夫婦関係を続ける場合は、浮気への対応だけでなく、出産後の生活についても確認しなければなりません。
出産費用を負担するのか、産後の家事をどのように分担するのか、夜間の育児や各種手続きを誰が担当するのかなど、具体的に話し合いましょう。
「手伝う」といった曖昧な約束ではなく、実際の役割まで決めることが重要です。
離婚後の生活を維持できるか
離婚する場合は、感情面だけでなく、生活面の準備も必要です。
次の項目を整理しておきましょう。
- 出産前後に住む場所
- 当面の生活費
- 出産や入院にかかる費用
- 産休・育休中の収入
- 両親や親族からの支援
- 自治体で利用できる制度
- 出産後の養育費
- 保育園や復職の予定
今すぐ生活基盤を整えられない場合は、離婚時期を調整したり、先に別居したりすることも選択肢になります。
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妊娠中の浮気で離婚を検討した方がよいケース
夫婦の事情はそれぞれ異なるため、「浮気されたら必ず離婚するべき」とは一概にいえません。
ただし、次のような状況では、自分と子どもの安全や生活を守るため、離婚や別居を具体的に検討した方がよい可能性があります。
浮気を繰り返している
過去にも浮気が発覚しており、そのたびに謝罪と再発を繰り返している場合、今後も同じ問題が起こる可能性があります。
約束を守った実績があるか、口頭の謝罪だけで終わっていないかを確認しましょう。
浮気相手と別れる意思がない
浮気発覚後も相手との連絡を続けている、浮気相手との将来を考えている、家族より浮気相手を優先するといった場合は、夫婦関係の継続が難しくなります。
夫が離婚を求めてきた場合でも、相手の希望どおりに急いで離婚届へ署名する必要はありません。
財産分与や慰謝料、養育費などの条件を確認してから判断しましょう。
生活費や出産費用を渡さない
夫婦には、互いの生活を維持するために協力する義務があります。
浮気後に夫が家を出て生活費を渡さない場合でも、離婚が成立するまでは婚姻費用を請求できる可能性があります。
出産費用や当面の生活費に不安がある場合は、早めに弁護士や自治体の相談窓口へ相談しましょう。
暴力やモラハラがある
浮気に加えて、暴力、脅迫、暴言、監視、生活費の制限などがある場合は、安全の確保を優先してください。
二人だけで話し合うと危険がある場合は、家族や支援機関、警察、配偶者暴力相談支援センターなどに相談しましょう。
緊急性が高い場合は、離婚の判断よりも先に安全な場所へ避難する必要があります。
妊娠中に浮気が発覚したときの対応
妊娠中に浮気を知ると、すぐに夫を問い詰めたくなるかもしれません。
しかし、証拠が不十分な段階で追及すると、夫が警戒して証拠を消したり、浮気相手と口裏を合わせたりする可能性があります。
順番に対応を進めましょう。
まずは自分と胎児の体調を優先する
浮気の発覚による強いストレスで、眠れない、食事が取れない、動悸がするといった症状が出ることがあります。
体調に異変がある場合は、浮気への対応を一時的に止めて、産婦人科などの医療機関へ相談してください。
一人で抱え込まず、信頼できる家族や友人にも状況を共有しましょう。
浮気の証拠を保存する
離婚や慰謝料請求を検討する場合、客観的な証拠が重要になります。
証拠になり得るものとして、次のような資料が挙げられます。
- 浮気を認めたメッセージや録音
- 肉体関係を推測できるメッセージ
- ホテルへ出入りする写真や動画
- クレジットカードの利用明細
- ホテルや旅行の領収書
- 浮気相手と宿泊した記録
- 探偵の調査報告書
単に異性と連絡を取っている記録や、一緒に食事をしている写真だけでは、法律上の不貞行為を証明できないことがあります。
また、証拠を集めるためであっても、他人のアカウントへ不正にログインしたり、他人の住居へ無断でカメラを設置したりする行為は避けてください。
浮気の兆候はあるものの確証がない場合は、罪悪感から浮気を見破るポイントと証拠をつかむ方法も参考になります。
必要に応じて探偵へ相談する
夫が浮気を否定している場合や、自力では有効な証拠を集められない場合は、探偵への相談も選択肢のひとつ。
探偵へ依頼する場合は、次の点を整理しておくと、調査日時を絞りやすくなります。
- 帰宅が遅くなる曜日
- 出張や休日出勤が増えた時期
- 不自然なカード利用
- 浮気相手と会う可能性がある日
- 利用する車や交通手段
- 浮気相手として疑っている人物
調査費用を抑えたい場合は、長期間無計画に依頼するのではなく、事前情報から調査日を絞ることが重要です。
短期間の調査を検討している方は、浮気調査を1日だけ依頼した場合の費用と成功のポイントも確認してみてください。
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妊娠中の浮気を理由に離婚する場合の基礎知識
妊娠中に離婚する場合は、浮気の問題だけでなく、慰謝料や生活費、子どもの戸籍なども確認する必要があります。
法律上の扱いは個別の状況によって異なるため、最終的には弁護士などの専門家へ相談してください。
肉体関係を伴う不貞行為は離婚原因になり得る
民法では、配偶者に不貞な行為があった場合、裁判上の離婚を請求できると定められています。
一般に不貞行為とは、配偶者以外の相手と自由な意思に基づいて性的関係を持つことです。
二人で食事をした、連絡を取り合っていたという事実だけでは、直ちに法律上の不貞行為になるとは限りません。
一方、肉体関係がなくても、親密な交際によって夫婦関係が破綻した場合などには、慰謝料が問題になる可能性があります。
夫と浮気相手へ慰謝料を請求できる可能性がある
不貞行為によって精神的苦痛を受けた場合、夫や浮気相手へ慰謝料を請求できる可能性があります。
ただし、浮気相手への請求では、相手が夫を既婚者だと知っていたか、注意すれば既婚者だと分かったかなども争点になります。
また、浮気が始まる前から夫婦関係がすでに破綻していた場合は、慰謝料請求が認められない可能性があります。
妊娠中だったという事情は、精神的苦痛の大きさを判断する際に考慮される可能性がありますが、妊娠中の浮気だから一律に慰謝料が増額されるわけではありません。
離婚前でも婚姻費用を請求できる可能性がある
浮気をした夫が家を出た場合や、妻が別居した場合でも、離婚が成立するまでは婚姻関係が続きます。
収入の多い側が生活費を負担しない場合、収入などに応じた婚姻費用を請求できる可能性があります。
婚姻費用には、妻の生活費だけでなく、子どもの生活費や医療費なども含まれます。
相手が任意に支払わない場合は、家庭裁判所へ婚姻費用分担調停を申し立てる方法があります。
出産後の養育費について決める
離婚後も、父親には子どもの養育費を負担する義務があります。
養育費を決める際は、金額だけでなく次の項目も書面に残しましょう。
- 毎月の支払額
- 支払日
- 振込先
- 支払終了時期
- 入学費用や医療費の分担
- 収入が変化した場合の取り扱い
口約束だけでは、支払いが止まったときにトラブルになりやすいため、公正証書を作成する方法も検討してください。
出産前に離婚する場合は子どもの戸籍などを確認する
妊娠中に離婚し、離婚後に出産する場合は、離婚の時期によって法律上の父子関係や戸籍の取り扱いが変わる可能性があります。
また、出生届や子どもの氏、戸籍、児童手当など、出産後に必要な手続きも複数あります。
出産前の離婚を考えている場合は、弁護士だけでなく、居住する自治体の戸籍担当窓口や子育て支援窓口にも事前に確認しておきましょう。
妊娠中の浮気から夫婦関係を再構築する方法
離婚しないと決めた場合でも、浮気をなかったことにする必要はありません。
夫婦関係を再構築するには、再び信頼できる状態をつくるための具体的な行動が必要です。
浮気相手との関係を清算してもらう
最初に、夫と浮気相手との関係を完全に終わらせる必要があります。
連絡を断ったことが確認できない状態では、妻の不安は解消されません。
関係を終わらせる方法や、再び連絡を取った場合の対応についても、夫婦で話し合っておきましょう。
再発防止のルールを決める
「二度と浮気しない」という約束だけでは、具体性が足りません。
帰宅が遅くなる場合の連絡、飲み会や外泊の扱い、浮気相手から連絡が来た場合の対応など、再発防止のためのルールを決めましょう。
ただ、夫を24時間監視するようなルールは、妻側の負担も大きくなります。
夫が自ら信頼回復に取り組む姿勢を示しているかが重要です。
出産・育児の役割を具体的に決める
関係修復を目指す場合は、浮気の謝罪だけでなく、今後の家庭生活について話し合う必要があります。
産前産後の通院、入院中の対応、出生後の手続き、家事、夜間の育児などを具体的に分担しましょう。
夫が父親として行動することは、失われた信頼を取り戻すための一つの要素になります。
必要に応じて第三者へ相談する
夫婦だけで話すと、浮気を責める側と責められる側に分かれ、話し合いが進まないことがあります。
夫婦カウンセラーや弁護士などの第三者を交えることで、感情と今後の条件を切り分けやすくなります。
関係修復を選ぶ場合でも、万が一に備えて証拠や合意内容を保存しておくことが大切です。
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妊娠中の浮気の離婚率は？：まとめ
妊娠中に浮気された夫婦だけを対象とする、公的な離婚率は公表されていません。
そのため、「妊娠中に浮気された夫婦の○％が離婚する」といった根拠が明確でない数字だけで、自分の将来を決めるのは避けましょう。
離婚するか迷った場合は、浮気の期間や回数、夫が事実を認めているか、浮気相手との関係を断っているか、出産や育児に向き合う意思があるかを確認することが大切です。
離婚を検討する場合も、感情のまま結論を急ぐのではなく、証拠、住居、生活費、婚姻費用、養育費などを整理しておく必要があります。
浮気をした夫が証拠を隠している場合や、一人で事実確認を進めることが難しい場合は、探偵への相談も選択肢の一つです。
自分と生まれてくる子どもの安全と生活を最優先にしながら、後悔の少ない判断につなげましょう。
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PIO探偵事務所編集部監修
本記事はPIO探偵事務所の編集部が企画・編集・監修を行いました。
