結婚相手の素行を探偵で調査できる「結婚調査」とは？分かることと調べられないこと
「一生を添い遂げる相手と結婚する」。人生の中でも大きなターニングポイントともいえる結婚ですが、相手のことをよくわかっているでしょうか？結婚は当人同士の問題ではなく、親族、子ども、果ては孫と多世代に影響を与えます。そのため、相手は慎重に選びたいもの。
そこで、探偵・興信所で依頼できる調査には「結婚調査」というものがあります。今回は、結婚調査とは何かを詳しく解説いたしましょう。
浮気・素行調査をお考えの方はPIO探偵事務所へご相談ください
株式会社ピ・アイ・オは興信所探偵社として業歴51年に及ぶ経験と全国20都府県の弁護士協同組合特約店指定として永年の実績を持つ興信所探偵社です。多くの弁護士先生方・法人・個人様からのご依頼をお受けし、「まごころの調査」をモットーに様々な問題の解決に向け、当社の機動力・調査力を駆使し、納得の結果を実現してまいります。
契約以外の経費の水増しや追加料金は一切いただきません。
相談・お見積りは完全無料です。まずはお気軽に興信所探偵社PIOまでご相談下さい。
目次
結婚相手への素行調査をする理由とは？
結婚調査とは婚約相手、結婚しようと思っている相手へ行う素行調査であり、婚前調査ともいわれています。結婚相手とは、「生い立ちや性格、家族まで何でも知っている相手」といったイメージが強いのですが、最近ではSNSで知り合った人物と結婚する場合や、結婚相談所・婚活パーティなどで知り合って結婚するパターンが増えてきました。つまり、昔から知っている関係性の二人だけが結婚するわけではないのです。
結婚をすると、元々他人であった二人が家族になります。その二人の間で起きた問題は、両家の親族だけでなく産まれた子ども、その子どもである孫と影響は大きくなるでしょう。問題が生じた場合に決別する方法として離婚がありますが、できれば結婚前に離婚の要因を取り除きたいもの。そのため、結婚相手に対して「怪しい気がする」「なんだか信用できない」という思いを抱いているなら、結婚調査を検討しておきましょう。
結婚調査は理想の結婚生活のためにする調査
理想の結婚を求め、結婚相手の調査を興信所に依頼するケースがあります。学歴や勤務先、経済面などが本人の申告と同一かどうかを見極めるためにおこないます。せっかく縁あって生涯の伴侶として夫婦になるのですから、想定外の事態での離婚は避けたいもの。
初婚だけでなく中高年の再婚者が依頼する場合も多いです。事前に結婚調査をおこない、子どもの有無や生活環境、借金を抱えていないかどうかなどを調べます。
結婚調査の対象者は？
結婚調査の対象者は、主に結婚相手ですが、結婚相手の家族や親せきなどを調べることも可能です。家柄や育った環境、兄弟の有無などを調査します。たとえば万が一、結婚相手本人、またはその家族に借金やDVの前歴などがあった場合、結婚後に影響がないとはいいきれません。
また興信所に結婚調査を依頼するのは本人だけでなく、娘や息子の結婚を不安に思う両親が調査を依頼する場合もあります。
結婚調査が必要なのはどんなとき？
結婚調査は、結婚相手の言動に不信感を抱いたとき興信所へ依頼するようです。結婚相手が自分に話した内容が、事実かどうかを確かめます。
たとえば家族や友人になかなか会わせてもらえなかったり、結婚の日取りを決めても延期されたりした場合、経歴詐称や隠しごとの可能性が浮上します。
本人が結婚相手に恋愛感情を持っていると、結婚相手を信用したい気持ちから多少の違和感があっても調査の依頼に踏み切れないことも。そのため本人を心配した家族や周囲の人が、本人の代わりに興信所へ依頼する場合もあります。
結婚調査するメリットとデメリット
メリットは、大きく分けて2つあります。
1つ目は、相手の嘘が分かることです。短期間で結婚を決めると、相手は素性を偽っている可能性があります。結婚詐欺に合ってしまう例もあるため、結婚調査で相手が嘘をついているかどうか確認できます。
2つ目は、相手が浮気しているかどうか事前に分かることです。相手が浮気性だとあらかじめ分かっていれば、不幸な結婚生活を送らずに済みます。他に交際相手がいるのではと悩んでいる方は、相談してみるといいでしょう。
デメリットは、もし結婚調査をしていることがバレた場合、相手からの信頼を失ったり、結婚後の生活に影響が出る可能性もあるため、慎重に調査を行う必要があります。
結婚調査で分かること
婚前調査では、婚約者の身辺や人間関係を調べることで本人の性格や所属先（勤務先）、学歴や交友関係などを調べることができます。
- 人柄・性格・周囲からの印象や評判など
- 交友関係や婚姻歴など
- 異性関係、浮気相手の有無など
- 職場や居住地など
- 学歴や職歴など
- 浪費癖や借金の可能性など
- 家族や親族の状況など
このあたりを詳しく解説していきましょう。
人柄・性格・周囲からの印象や評判など
婚約者の周辺関係者に聞き込みを行うことで、人柄や性格、周囲からの印象を調べることができます。近況だけでなく、幼少期までさかのぼり調査してもらうことも可能です。
例えば「穏やかで優しそうな人だったのに、実は凶暴的な一面があった」「酒やギャンブルが好きで、結婚相手としてはふさわしくないことが分かった」。このように相手の素行不良が分かるのです。中には婚約者からの情報だけでは知り得なかった「人望が厚く、周囲からも人気が高い」などが調査で分かると、安心してその後の結婚生活も送れるでしょう。
この婚約者の人柄や周囲からどう見られているか、という点に関しては、結婚する本人よりも家族や周囲の人間が気にすることも多いようです。家族を安心させるために、婚前調査を利用するのも一つの手段です。
交友関係や婚姻歴など
婚約者周辺の人間関係を調べることで、どんな友人と親しくしているのか、離婚歴や現在結婚しているかどうかを調べることができます。婚前調査を依頼する方の中でも、婚約者の過去の恋愛歴や異性関係、婚姻歴は特に気になるところでしょう。
何も問題がなければ安心できますが、中には既婚者であることを隠していたり、どこか怪しいと思ったら他にも恋人がいたりといったケースもあるためとても重要な調査です。婚約中であるにもかかわらず、既婚者がいるというのは重大な嘘です。
結婚自体を見直す必要もあるため、不審な点があればできるだけ早めに結婚調査の依頼を検討しておきましょう。
異性関係、浮気相手の有無など
結婚調査をすることで、相手の異性関係を聞き込みや尾行調査によって調べることができます。すべての場合に当てはまるわけではありませんが、中には婚約しているにもかかわらずほかの異性とも交際しており、二股や浮気が発覚するケースもあるのです。
また異性関係のトラブルがないかどうか、友人や周辺の人間に聞き込みをして探ることも可能。異性関係を知ることで相手の浮気癖についても推測できるので、その後の結婚生活に役立てることができるでしょう。結婚生活に深くかかわるのが浮気・異性トラブルなので、しっかりと調査することをおすすめします。
職場や居住地など
基本的なことですが、事前に聞いている職業や住所は本当かどうかが分かります。また転職歴なども聞き込み調査から分かることもあるため、頻繁に転職しているかどうかが分かるのも婚前調査の特徴です。
「年収を少し多めに見積もって伝えている」程度の情報の誤りであれば、結婚自体に深刻な影響は出ないでしょう。もちろん中には前職について一部嘘をついていた、といったことが発覚するケースもありますが、中には結婚詐欺と呼べるレベルで経歴を詐称していることもあるため、事実関係を確かめることは大切です。
学歴や職歴など
事前に聞いていた学歴や職歴があれば、結婚調査によってこの真偽を調べることは不可能ではありません。ただし、探偵や興信所が職場や教育機関から直接回答を求めることは、個人情報保護法などが関わるため「本人の同意書」が必要となります。
浪費癖や借金の可能性など
結婚調査で周囲の人間から話を聞く、行動調査で消費者金融への出入りを確かめるなどの手段で、浪費癖や借金の可能性を調べることができます。友人から金を借りている様子があったり、パチンコや競馬などが趣味だったり、どういった金銭管理をしているのかが調査でおおよそ分かることがあります。
家族や親族の状況など
結婚相手の身辺を調査する結婚調査では、本人のみならずその家族や親族の素行も調査できます。
調べてみると、相手ではなく相手の両親の素行が悪く、どうやら相手が言っていたことと異なるなどを知れば結婚を考え直すことも可能です。結婚生活はお互いの家同士の付き合いになるため、相手の家族についても調査してもらう方は多くいます。
結婚調査で調べられないこと
結婚調査を利用すれば、上記でご紹介したような婚約者の実際を調べることができます。ただし、この中にも厳密に言えば調べることができないものも存在します。例えば、
- 貯金残高や借入金額
- 信用調査
- 前科歴
- 出生地、国籍など
は調べることができません。詳しくみていきましょう。
貯金額や借入額
婚前調査では、婚約者の口座残高や借入額などを知ることはできません。これは、探偵や興信所が金融機関や信用情報機関に、これらの情報開示を要求する権限を持たないからです。
ここでひとつわかることは、中には「相手がどのくらいの財産を持っているかも調べられますよ」といったうたい文句で婚前調査を行う機関があったとしても、実際には不可能であるため注意が必要です。
ただ、婚前調査で身辺を調べると、「消費者金融店舗に出入りしていた」「金遣いが荒いと周囲から噂されていた」といったことが分かります。よって借金の可能性などは調査できるのですが、具体的な貯金額や借入額など口座情報を知ることは不可能なので、覚えておきましょう。
差別調査・前科歴など
探偵や興信所の調査において、その範囲や手段を定める「探偵業法」があります。この法律に反した調査を行うことは禁止されており、この中では「差別や犯罪につながる調査」はできないこととなっています。このため、そのほかの信用調査や前科や出生地・国籍を調べるのは、差別につながる可能性があるため婚前調査では調べることができません。
犯罪歴は警察の管轄で一般人には触れることができない情報であるため、警察の前科情報を不正に入手する行為は違法となり、ニュースになっていない限り調べることができません。
またかつて部落出身者が生まれを調査され、就職差別に遭っていたことから、部落出身者等の差別調査も調査してはいけません。たとえ興信所が情報を得ても「生まれ」に関する情報は報告しないこととなりました。
探偵業法だけでなく、別の法律にも抵触する恐れがあるため、センシティブ情報に関しては調べられないことを知っておくとよいでしょう。
通院歴や抱えている疾患名
最後は過去の通院歴や、現在抱えている疾患の名前です。医療機関に情報は残っていますが、もちろん探偵事務所に教えてはくれません。尾行調査によって通院している事実は分かっても、具体的な病名まで知ることはできないでしょう。
また病気に関することはシリアスな問題なため、特に重い病気の場合は周囲に漏らしていない可能性もあります。
まとめ
その後の長い人生を共に歩む結婚相手。もちろん結婚調査によって、信頼が得られると安心して結婚できますが、中にはこちらに嘘をつくというレベルを通り越し、「結婚詐欺」まがいの行為をする方もいます。今後の幸せな結婚生活のために、また、自分の家族をトラブルに巻き込まないためにも、相手に少しでも不信感があればプロに調査を依頼しましょう。
関連タグ: 結婚調査
探偵社PIO編集部監修
本記事は探偵社PIOの編集部が企画・編集・監修を行いました。
