「結婚調査」とは?どんな時に活用するのかについての解説

探偵の調査項目の中に「結婚調査」があります。これは婚前に結婚相手を調べるための調査であり、今一般の方からの依頼も増えているものです。とはいえ、「結婚相手を調べる必要はあるの?」「何が分かるの?」と疑問に思う方も多いですよね。

今回は気になる探偵の結婚調査を詳しく解説します。どんな時に活用するのか、何が分かるのかを一緒にチェックしていきましょう。

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株式会社ピ・アイ・オは興信所探偵社として業歴51年に及ぶ経験と全国20都府県の弁護士協同組合特約店指定として永年の実績を持つ興信所探偵社です。多くの弁護士先生方・法人・個人様からのご依頼をお受けし、「まごころの調査」をモットーに様々な問題の解決に向け、当社の機動力・調査力を駆使し、納得の結果を実現してまいります。

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結婚調査とは何か?

結婚調査とは、結婚前に婚約者・交際相手を調べる調査です。結婚と言うと「長年交際して同棲するなど相手を熟知した上でするもの」といったイメージが強いでしょう。結婚調査を利用するのは家柄を気にする上流階級の人や、資産などを豊富に所有しており結婚相手を吟味する必要のある方だけと予想する方もいるかもしれません。

しかし、最近ではごく普通の結婚をする方にも結婚調査は利用されています。なぜなら、SNSやオンラインゲームなど、インターネット上で知り合った男女が結婚することも多くなったためです。あるいは、結婚が決まってから「隠し事をされている」と感じても、面と向かって相手に疑問をぶつけることはできませんよね。「相手を疑って、婚約破棄になったらどうしよう」と思うからこそ、相手を疑うのをやめてしまいます。

家族・親族が結婚に反対することもあるかもしれません。その時、結婚相手を信用してもらい結婚を祝福して欲しいからこそ、結婚調査を利用するのです。結婚は交際の延長線上ではなく、その後ずっと続く「家族と家族の結びつき」です。そのため、懸念点があれば結婚調査で現実を知った方が、その後の生活がより充実する場合もあるでしょう。

結婚調査は何がわかる?

結婚調査では、次のようなことが分かります。

・結婚相手の現状

・友人関係、異性関係

・問題行動がないかどうか

結婚相手の現状

まずは結婚相手の現状です。現在どこに住んでいて、勤務先はどこなのか、周りからの評判などを調べることができます。住所や勤務先を偽りながら結婚までこぎつけるのは難しいことです。しかし自分をよく見せようと、本当は無職なのに大手有名企業に勤めていると嘘をついたり、高級住宅街の実家に住んでいると嘘をついていたりする場合があります。これまでの経歴についても似たような理由から嘘をついている可能性があります。

嘘をつく理由は人さまざまです。しかし、「なぜ嘘つく必要があるのか」は知っておいた方が今後のためになるでしょう。

交遊関係、異性関係

どのような知り合いがいるのか、自分の知らない結婚相手の交遊関係や異性関係も分かります。ここでチェックしたいのは、浮気相手がいるかどうか。婚約しているにもかかわらず他にも交際相手がいたり、そもそも既婚者であることが判明したりすることも稀にあります。結婚しようとしている相手に配偶者がいる場合、こちらは結婚できません。そればかりか「不倫」として、その配偶者に訴えられる可能性もあります。その前に、交遊関係や異性関係を調査し、結婚しても良い相手かどうか見極めるのです。

異性関係も大切ですが、交友関係の洗い出しも大切です。犯罪歴のある友人はいないか、反社会的勢力とつながりのある友人はいないか、薬物に依存している友人はいないかなど、考え出せばきりがありません。本人の知らないところで、実は友人が反社会的勢力の関係者だった場合もあるでしょう。あとでそういったことが分かると、あなたの信用をなくすことになります。また、あなたやあなたの家族が会社を経営している場合、法人の信用をなくすことにもなりかねません。そのような悲劇を避けるためにも、結婚相手の友人調査は徹底的にやったほうがよいでしょう。

問題のある素行がないかどうか

たとえば消費者金融に出入りしていたり、パチンコや競馬などに頻繁に通ったりしていないかを確かめるため素行を調査します。結婚相手が女性の場合、日中はオフィスで働いているけれど、夜間には風俗店で働いているといったことも分かる時があります。

ただし、仮に風俗店で働いていたとしてもなにか事情があるのかもしれません。仮にそういった事実が判明したとしても、一方的に婚約破棄するのではなく、まずは話を聞いたほうがよいでしょう。もしかすると、あなたとの結婚資金を稼ぐためにそのような仕事をしているのかもしれません。

この場合は、金遣いの荒さや普段立ち寄るお店など、気になる点を調べることで「自分が見ているのは結婚相手の本来の姿か」を判断できます。

一方、結婚相手が男性の場合、特にギャンブルと借金に気を付けたほうがよいかもしれません。競馬や競艇などの公営ギャンブルはもちろんのこと、パチンコやオンラインカジノなど手軽にできるギャンブルにハマっている可能性があります。ギャンブルをしている人は、一部の資産家と高年収の人を除き借金の問題を抱えています。特にオンラインカジノは大きなお金を掛けやすく、リターンも大きいため、一度に失うお金も大きくなります。しかも、日本国内からオンラインカジノにアクセスして賭けることは法律で禁止されているため、遊ぶときはわざわざ渡航費を払ってオンラインカジノが合法化されている国へ遊びにいきます。その分オンラインカジノで勝てばよいのですが、そうでなければ渡航費や現地での宿泊費がばかり高くなり、いつか借金をしないといけなくなります。

このような結婚生活を送りたくないなら、結婚相手がギャンブルをするかどうかは、特に慎重に調べた方がよいかもしれません。

結婚調査でも調べられないこと

結婚調査では詳しく婚約者を調査しますが、調べられないこともあります。

・預金残高やローン残高など口座情報

・犯罪歴

・出生地、国籍など

資産はとても気になるかもしれませんが、相手の貯蓄の詳細な数字や預金残高、ローン残高などは分かりません。銀行に口座照会する必要がありますが、探偵は口座照会をする権限がないためです。

年収を調べることも不可能だと思って下さい。上場企業でない限り平均年収は公開されていないうえ、仮に平均年収がわかったところでそれはあくまでも平均です。調査対象者の年齢や入社年度、役職や能力によっても年収は大きく変わってきます。仮に調査対象者が超有名大手企業に勤めていて、年齢も40歳前後だとしましょう。世間一般的に考えると高い年収を想像するかもしれませんが、調査対象者が著しく仕事の能力が低い、あるいは著しくその企業との相性が悪くて能力を発揮できていない場合、あなたが想像するより遥かに年収が低い場合もあります。

また、経営者(社長)の場合はさらに年収がわかりづらいです。経営者の場合、法人から個人(自分)へ役員報酬を払っていますが、税制面を考慮して多くのお金を法人に残している可能性があります。たとえば、役員報酬を月5万円など最低レベルにしておけば社会保険料の支払いを最低限におさえられるのです。しかし、実際には法人にお金が残っているため、そのお金も事実上は自由に使えます。あるいは、法人に残したお金は事業に再投資して、自身の生活費は個人事業で稼いでいる可能性もあります。

このように経営者の場合、年収という概念が非常に曖昧になります。ちなみに役員報酬がわかるのは上場企業(決算書を公開している企業)のみなので、基本的には役員報酬すらわかりません。

同様に犯罪歴もインターネットや新聞に公開されている情報なら調査できますが、詳細は警察のデータベースにアクセスしなければならず、権限がないので不可能です。

出生地、国籍などは本人が変えようのないことで、これを理由に差別が行われる可能性があります。探偵では、たとえ結婚調査でも目的が差別・犯罪につながる恐れのある調査はできないため、調べられません。

結婚調査はどんな時に活用できる?

最近は、結婚調査が広く普及しているとはいえ、「どのような時に利用するの?」と疑問に思う方もいるかもしれません。

今、結婚相手に少し疑問があるけれど「結婚調査するまでではない…」と悩んでいる方は以下の項目に心当たりがないかどうかをチェックしてみてください。

結婚相手側の親族・家族に自分を紹介してくれない時

結婚する前は相手側の家族とこちらの家族が会い、顔見せや結納を行います。顔合わせや結納はあくまでも「一般的な」儀式なので、もちろん両者が納得していればしなくても問題ありません。しかし、相手が頑なに親族や両親に会わせてくれない時は注意が必要です。

いずれ分かることですが、もしかすると隠したい秘密があるのかもしれません。たとえば「相手は既婚者であり家族に自分を隠しておきたい」「家族に問題があり会わせられない」などが考えられます。

後者は時間をかけて解決すればよいかもしれませんが、前者の場合は結婚詐欺に遭ったり、相手の配偶者から不倫相手としてあなた自身が訴えられる可能性があります。人間の直感は意外に当たるものです。何かおかしい、と思ったら一度相談してみることをおすすめします。

結婚前にお金を貸している時

金銭問題が結婚前に起こるのはたまにあること。しかし、結婚を理由に相手にお金を貸しているときや、ローンを組んでいるときに婚約破棄になると、大きく話が違ってきます。なぜなら、結果的に結婚しない赤の他人の借金を背負うことになりかねないためです。

相手に不審な点があれば、できる限り早めに結婚調査して、現実を知っておくとよいでしょう。

結婚の予定があるものの挙式や結納など具体的な日取りが決まらない時

挙式や結納の日程が決まらない状態だと、「本当に結婚する気があるの?」と気になりますよね。相手にとって「結婚できない理由」があるのかもしれません。

取るに足らない理由であればいいのですが、結婚詐欺に巻き込まれるケースもあります。

そもそも結婚相手の情報が不足している時

「そもそも本名を知らない」「どこに勤めているのか分からない」など、基本情報が不足している時は結婚調査が役に立ちます。当人同士はそれで良くても、家族や親族が納得してくれないこともあるため、結婚調査は「周りを納得させるため」にも活用できるでしょう。

しかし、結婚するような仲であれば、本来そのようなことは知っているはずです。どのようなことでもすぐに結婚調査で解決しようとするのはよくありません。その考え方の場合、結婚生活で何か不満がある度に相手に直接言えず、探偵に調査を依頼することになります。調査費用を負担する経済的余裕があるのなら依頼してもよいかもしれませんが、一般的な収入の家庭なら、そのようなことをしていればすぐに家計が破綻します。

とはいえ、結婚前なら仮に不都合な現実が分かっても、やり直せます。結婚前の重要な調査なら探偵に依頼してきちんと調べてもらうのもよいでしょう。

些細なことでも、結婚前は「これから結婚するのだから」と見逃されがちです。探偵の結婚調査は相談からはじまります。まずは、結婚相手の気になる点を洗い出してみることからはじめても良いかもしれません。

結婚調査の具体例とは?

オンライン調査

はじめに素早く調査対象者のことを調べるならインターネットが有効でしょう。本人のSNSはもちろんのこと、新聞やテレビに取り上げられた履歴やインタビューされた記事など、職業や立場にもよりますが、さまざまな情報を広く浅く得られるはずです。

また、大学を卒業しているなら必ず論文を書いているはずです。大学名や学部・学科名と氏名で検索しても論文が見つからない場合は学歴詐称の可能性があります。

尾行・張り込み・聞き込み

尾行・張り込み・聞き込みは、一見効率の悪い作業に見えるかもしれませんが、結婚相手の確かな情報を得るにはもっともよい方法かもしれません。特に現在の様子を知りたいときは、現実をそのまま知ることができるため、友人・知人から聞く過去の話よりよっぽど信用できるでしょう。

聞き込みで情報を得る場合は、1人や2人に聞くのではなく、可能な限り多くの人から情報を集めて整合性を確認します。また、可能であれば当時の新聞報道など周辺情報との整合性も取り、情報の根拠を探すこともあるでしょう。そのため、聞き込み情報も意外に信用できる情報なのです。

探偵は調査のプロです。分からないことは一度専門家に相談し、調査を任せた方がよいかもしれません。これらの身辺調査を個人でやろうとすると、あなたがストーカーに間違われるという心配があります。

まとめ

この記事では結婚調査の大切さやその方法について述べてきました。結婚相手のことで気になることがあれば、ぜひ探偵の調査を依頼してみて下さい。もちろん、結婚後に重大な秘密が分かって、それを理由に離婚できる場合もあります。しかし、事前にそういった情報が分かっていれば、無駄な時間を過ごすこともないでしょう。幸せな結婚生活を送るためにも、信頼できる探偵事務所を探して、結婚調査を依頼してみてください。

専門家監修

この記事の著者:探偵社PIO 調査員 Y.K

調査歴10年。
年間200件以上もの調査を行う。

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探偵社PIO編集部監修

本記事は探偵社PIOの編集部が企画・編集・監修を行いました。

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