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SNSによる風評被害が深刻に! どうやって守る?

SNSによる風評被害が深刻に! どうやって守る?

ツイッターやフェイスブックなどのSNSが普及したことで、会社や企業にとってメリットとなることが多い反面、企業または個人に対する風評被害も年々深刻化しています。 たったひと言で事態が大きく変わってしまうケースも珍しくなく、中には全くのウソの情報が書き込まれていることもあります。 今の時代、こういったことから会社や個人を守るスキルも必要です。

そこで今回は、風評被害から会社や個人を守るためにやっておきたいことを紹介します。

SNSの拡散力は高く、すべてを消すのはほぼ不可能

SNSは、企業の業務紹介をしたりキャンペーンの宣伝をしたりする面では、大きなメリットとなります。
不特定多数の人に情報を発信し、それをシェアしていくことであっという間に情報を拡散することが可能です。

便利な半面、プラスとなる情報だけでなくマイナスの情報もあっという間に広がり、広がってしまった情報はクラウド上から完全に消し去ることはほぼ不可能です。
また匿名での投稿が可能なので、常識を逸脱したような内容を書き込んだとしても、個人を特定することも難しいでしょう。

あることないことを書かれてしまって、それが正しい情報として拡散されてしまう、ということが懸念されます。
そんなつもりはなかったのに相手に違うようにとらえられ、それがもとで炎上してしまうことも珍しくありません。

風評被害の対策はどうしたらいい?


では風評被害を防ぐためには、どのような対策をとったら良いのでしょう。
まず誹謗中傷などが書き込まれたサイトなどを見つけたら、サイトのアドレスを控えておきましょう。

いつ・何時ごろ書き込まれたものかがわかれば、それも控えておきます。
風評被害につながりそうな内容である場合は、サイトの管理人にコンタクトをとりましょう。
大体はメールなどでつながっていますので、そちらからコメント削除の依頼をします。

「そんなウソの情報を誰が信じるのか」と思って放置しておくこともありますが、実はこれが被害を拡大させています。
正しい情報を提供するとともに、適切な対処をとっていくことが大切です。

誹謗中傷による逮捕者も


書き込みをしている投稿者は、軽い気持ちで投稿しているケースがほとんどです。
悪いと思ってやっていないことも多く、書き込みの内容が名誉棄損や営業妨害などの犯罪であることに気づいていない人も少なからずいます。
悪質なものに関しては、興信所に犯人特定の依頼をしたり、警察に被害届を出したりすることも犯罪の抑制につながります。

匿名で投稿できることや自由に発言できることで、マイナスの情報も躊躇なく投稿できるようになってしまいました。
近年警察ではネットからの風評被害などの取り締まりに力を入れていて、投稿者の特定や悪質なケースでは逮捕者も出ています。

大したことないと放置せず、小さなうちに芽を摘んでおくことが大切です。

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