リファレンスチェックで落ちる原因とは？転職するなら知っておきたいバレるきっかけや確認される内容について解説します

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リファレンスチェックで落ちる原因や確認される内容について解説します

最近は、リファレンスチェックを容認する会社も増えてきました。しかし、よく聞くけれど、よくわからないという人が少なくありません。また、リファレンスチェックは馴染みが薄く、採用に不利になるのではいかというネガティブなイメージや不安を考えてしまうこともあるようです。そこで、リファレンスチェックが原因で落ちるということがあるのか。原因やどういうことについて確認されるのか、その事項やポイントについてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

リファレンスチェックとは何？

リファレンスチェックは、面接の最終チェックとして行うことが多く、採用までの選考プロセスの一部です。不安視をする必要はありません。しかし、チェックすることで、あきらかに問題となるような偽りが発覚した場合に、落ちる原因となることもあります。こちらでは、まずリファレンスチェックについて解説していきます。リファレンスチェックとは何か考えてみましょう。

リファレンスチェックって何？

リファレンスチェックとは、採用する企業が、応募者のことを第三者に確認することです。第三者からの情報をもとに、応募者に嘘がないか、問題はあるのかを確認します。中途採用の場合に行われ、過去の勤務状況や主に外資系企業や一部の日本企業でも採用時に使われています。前職・前々職の上司や同僚、部下の人に応募者の評価をお願いすることになります。

リファレンスチェックの流れ

リファレンスチェックでは、応募者がリファレンスチェックをする推薦者を探す方法があります。この場合は企業から応募者にリファレンス先を報告するように指示があります。紹介したら、企業と推薦者の間でリファレンスチェックが行われるため、応募者が関わることはありません。

一方、企業独自で推薦者を探すという方法もあります。こちらの場合は、応募者に了承を得ずに勝手に進めることはできません。応募者は、リファレンスチェックの説明を受けて承諾する流れです。承諾したら、それ以上行うことはなく、結果を待つのみです。企業側でリファレンスチェックを行う場合は、代行する調査会社などとの連携で行われます。

拒否できるのか

リファレンスチェックを拒否することはできます。応募者本人からの拒否が多く、理由としては、まだ在職中で転職活動を行っていることを内緒にしているということです。また、リファレンスチェックをしてくれる人がいない、見つからないということもあげられます。実際の履歴書に書いてある事との相違があるため、拒否する場合もあり、不明瞭な理由とみなされた場合には、落ちる原因となるケースもあるので注意しましょう。

リファレンスチェックを行うメリット

ここでは、リファレンスチェックを行う企業のメリットについて紹介します。

①早期退職を防げる

転職活動に時間をかけている転職者同様、企業も新しい人材を確保するためにコストをかけています。そのため、会社が求める人材像と、応募している人が抱く理想の企業像に少しでもずれが生じている場合には、結果的に早期退職につながってしまうリスクが考えられます。リファレンスチェックを実施することで、入社以前から企業と応募者の認識の齟齬を限りなく減らし、早期退職を予防する目的でリファレンスチェックを行っている企業が多いです。

②提出内容に偽りがないか確認できる

基本的に応募者から提出される職歴を信じて、採用選考がなされています。そのため、前職での実績や勤務歴に偽りがないか確認できるのもリファレンスチェックを行うメリットといえるでしょう。企業が面接や職歴から感じ取った人物像と、実情が問題ないか確認できるのは、企業側が採用後のギャップを少なくすることや応募者本人のミスマッチをなくすことにも生かされていると考えられます。

③客観的意見の収集

リファレンスチェックの方法にも寄りますが、自社だけでなく前職での日常的な勤務態度や人柄などを客観的な意見として尋ねられるのもリファレンスチェックのメリットと考えられます。面接で受けていた印象と全く違う情報を収集した際には、本当に自社に招き入れるべきなのか採用する判断材料にも活かされるでしょう。履歴書では確認できない、普段の様子や仕事に対する姿勢を、強みなども理解できるので、双方にとって最善の結果を導き出すのに役立ちます。

④社風にマッチするか判断できる

履歴書、職務経歴書、面接という限られた時間と情報だけでは、応募者の本質を理解するのは難しいです。どんなに優れた面接官であったとしても、応募者が完璧に自己アピールできれいるとは限りません。そのため、リファレンスチェックを実施することで、履歴書、職務経歴書、面接では知ることができなかった特徴や仕事ぶりを確認できます。そして、自社の社風にマッチするのか、判断材料の一つにできることが期待できます。さらに、採用のタイミングだけでなく、配属先の判断材料の一つにもなるでしょう。

リファレンスチェックの確認項目とは

リファレンスチェックではどのような確認がされているのでしょうか。実際に行われている項目をピックアップしました。内容を見てみましょう。

学歴や職歴

リファレンスチェックでは、学歴や職歴に間違いがないかを確認します。対象になるのは履歴書と職務経歴書です。学歴の場合は、学校名の相違や偽り、中退なのに卒業とするのも学歴詐称となります。過去の職歴については、転職回数や、雇用形態の相違です。派遣社員なのに正社員として記載することも判明します。

職務内容や役割

応募者の行っていた業務内容や役割の評価についても確認します。例えば役職や肩書があるか、携わったプロジェクトについての確認やその評価について事実を確認します。評価は、上司や同僚の目線で応募者の働きぶりを聞きます。そのため、推薦者には応募者と良い関係がある人物を選ぶことが大切です。

勤務年数や勤務態度

履歴書に記載のある勤務年数について相違がないか、欠勤や遅刻、勤務態度に問題がないかチェックします。無断欠勤も対象です。仕事への取り組み方が真面目であるか、採用後にトラブルになる可能性があるのかということを判断するために行います。

職場での実績

応募者が前職でどのような実績があるのか、面接時に話した内容と同じかどうかの確認を行います。営業職の場合は、売上額や件数、社内表彰など数字で表すことができるものは、正確な数字を伝えましょう。プロジェクトの人数や、規模なども対象です。リーダーシップを発揮できる人や、マネジメント能力があるなどの質問もあります。

人間関係

応募者の人間関係についても、触れることが予想されます。上司との関係は良好だったのか。同僚やチームでの役割や立ち回り、人間関係が上手くいっていたかなどの確認を行います。いじめを行うリスクがあるかどうかや、自社へ入社した後にトラブルを起こすようなリスクがある人物かどうかなど慎重に質問をしていきます。

リファレンスチェックの導入企業の割合

リファレンスチェックを導入している企業は、比較的外資系企業の採用選考で実施されている傾向が高いと考えられています。実際に、外資系の企業の約6割が実施しており、日本企業は約2割程度となっています。さらに、外資系企業でのリファレンスチェックの認知は9割を越えており、採用時にはリファレンスチェックを行うのが一般的になりつつあります。現在はこのような割合ですが、人材が不足していることに加え優秀な人材を集めたい企業にとって、リファレンスチェックは有効な手段のため、今後日本企業でも導入や実施が進んでいく可能性は高いでしょう。

リファレンスチェックを導入している企業

日本で知られている企業でも、リファレンスチェックを導入しています。

例えば、paypayでは、「最終選考に近い候補者や内定に近い候補者の方を対象にリファレンスチェック、バックグラウンド調査を行います」と採⽤時の同意事項に記載があります。

また、楽天もリファレンスチェックを実施しており、「バックグラウンドチェック、リファレンスチェック、その他確認手続きを通じて、採用選考に関連して取得する選考に関する一切の情報」と、採用活動におけるプライバシーポリシー にある取得する個人情報に記載があります。リファレンスチェックを実施することで、募集ポジションと候補者の適格性を評価する目的との記載もあり、ミスマッチを防ぐために実施していることが分かります。

さらに、メルカリやアクセンチュア、アマゾンでもリファレンスチェックを実施しているとのことです。どの企業も最終選考に近い段階でリファレンスチェックを実施している傾向にありました。

リファレンスチェックで落ちる場合とは

リファレンスチェックでは、ほぼ内定が決まった応募者が受けることが多いといわれています。エントリーするときには、求人の仕事の詳細についてしっかりと把握しておきましょう。「こんなはずではなかった」とならないようにしてください。リファレンスチェックで落ちる場合の内容は次のとおりです。

• 応募者の経歴詐称の発覚
• 応募者の社内トラブルなどで評判が悪い
• 応募者の人物像が採用する企業に合わない

リファレンスチェックによって、職歴を詐称したことがわかった場合は、採用される可能性はかなり低くなります。嘘をつくような人とは働けないと判断されるのは当たり前なので、注意しましょう。

そのほか応募者の、職場での評判が悪い、人物像が企業に合っていないと判断された場合も落ちる可能性があります。しかし、この場合はある程度面接や書類で判断されているはずなので、相当なことがない限り、該当しないでしょう。その他、内定が取消になる原因としてあげられるのは次の通りです。

• 犯罪歴があった
• 健康と言っていたが大病にかかっていた

採用したあとに何かトラブルを起こすようなことを避けるために行います。内定を取り消すのは基本的に違法ですが、適法となるものもありますので気をつけましょう。

反対に、リファレンスチェックの実施をすることで、応募者が選考を辞退する可能性も考えられます。先でも紹介したように、推薦する前職の人を探すなど、応募者の負担や労力がかかってしまいます。前職での状況や離職に至った経緯など、何らかの理由で推薦者を見つけるのが難しく、選考にリファレンスチェックがあると知ったタイミングで選考辞退を希望することも稀にあります。そのため、リファレンスチェックに対するハードルを下げ、応募者にリファレンスチェックの段階で選考を辞退されないように気を遣っておくことも必要でしょう。

リファレンスチェックの対策について

リファレンスチェックを実施することで、選考が通らなかった事例もあるため、事前に対策についても知識をつけておきましょう。

英語ができる推薦者を探しておく

例えば、リファレンスチェックを行う企業は外資系企業が多いため、対応者が外国人という可能性があります。もちろん日本語で質問をしてくれるケースもありますが、日本語が話せないということも考えられます。ビジネス英語に対応できる推薦者であれば、相手に合わせて対応することができ、確認事項に対して的を射た回答をしてもらえれば、アピールにも繋がります。反対に、英語に自信がない上司や同僚を推薦してしまうと、お互いの時間が無駄になってしまうこともあるため、推薦者選びは慎重に行うことをおすすめします。

選考書類や面接では伝えられなかった点をアピールする

リファレンスチェックは、提出内容に偽りがないか確認するとともに、選考書類や面接だけでは知ることができなかった一面を知るツールとしても役立っています。そのため、経歴や職務内容などの不正がないかチェックが終わると、職場での人間関係や立ち振る舞いなど日常についての質問も行われます。なかなか面接時では掘り下げられない内容ですし、客観的な貴重な意見として、採用可否に大きく影響することもあるでしょう。面接中に、自分では伝えきれなかった強みや普段の様子をアピールできるように、協力してもらう上司や同僚にも力を借りましょう。うまくアピールできれば企業からの信頼に繋げられることが期待できます。

代替案ができるか相談する

何らかの理由で現職でのリファレンスチェックを避けたい場合には、選考企業に相談してみるといいかもしれません。リファレンスチェックを拒否することもできますが、選考へのリスクも伴います。代替案として、現職ではなく、前々職の上司や同僚、職場以外の人でも対応してくれるケースも稀にあるため、転職活動をしていることを現職に隠している場合など、手配や相談は慎重に行いましょう。

まとめ

こちらの記事では、リファレンスチェックで落ちるのかということを解説しました。リファレンスチェックは最終段階で行うものです。簡単に落ちるということはありませんが、採用企業が受けた印象と、第三者からの回答に相違があれば落ちてしまうこともあるので注意しましょう。リファレンスチェックで確認した内容と、第三者からの聞き取り内容が全く違う場合は、落ちてしまうこともあります。事実を伝えましょう。

そのため、リファレンスチェックをうまく抜けるためには、現在の状況の評価を上げるなどの対策も必要です。また、リファレンスチェックについて把握しておくことで、ネガティブに考えることが無くなります。適切な方法で行うことが重要です。また、ごまかしたり、アピールしすぎたりせずに事実を伝えて正しくアピールしていきましょう。